ドローン一覧

ドローンを活用したスマート林業効率化

ドローンを活用したスマート林業効率化 こんにちは。 私が住んでいる青森県では、ドローンの林業、農業への活用が進んでいます。 その中で、長野県はドローンや情報通信技術(ICT)を活用して林業の効率化を進めるという情報を耳にしました。 長野県や信州大学、林業事業者などが参加する協議会を始め、2018~20年

ドローンGPSに頼らず自ら位置把握!

ドローンGPSに頼らず自ら位置把握! 理化学研究所の浜中雅俊チームリーダーらは、自律飛行型ドローン(小型無人機)が飛行中に自ら機体の位置を把握する技術を開発したそうです。 人工知能(AI)で地形の凹凸を判別し、3次元マップと照合して位置を割り出す技術のようですね。 山間部など全地球測位システム(GPS)が使い

ドローン試行 自治体が拡大

ドローン試行 自治体が拡大 千葉県内の自治体がドローン(小型無人機)を試行する分野を広げています。 千葉市は学校の建物の老朽度合いを確認する実証実験に使い、南房総市は海上捜索活動への活用に向けた訓練を行いました。 ドローンの産業利用が広がる中、自治体も多様な使い方で実用化する段階が近づいているそうです。

インフラ点検 赤外線カメラ活用

県有施設の建物劣化調査に、赤外線カメラを搭載した小型無人機(ドローン)を導入した。壁の亀裂など修繕が必要な箇所を職員が屋根などから目視で確認していたが、調査の精度と安全性が高まる。県有施設の老朽化が深刻化しており、破損が軽微なうちに修繕する予防保全を的確に進めて、維持更新の経費削減を図る。 予算50万円で購入し、2017年12月に運用を始めた。ドローンは通常のカメラと赤外線カメラを付け替えられる。県によると赤外線カメラ搭載ドローンを活用するのは全国で初めてという。 これまでは職員が屋根に登るなどして

【ドローン活用】林業効率化に挑む 資源調査はドローンで

【ドローン活用】林業効率化に挑む 資源調査はドローンで ドローンの活用で最も効率がでそうな農業、林業について記事を拝見しましたので共有させていただきます。 低収益や担い手不足に悩む林業を振興するために、北陸では省力化や低コスト化を図る取り組みが活発になってきました。 石川県はコマツと組んでドローンを使った資源量の調査に乗り出し、富山県では今年度から森林組合が機械の一括リースで設備費用を抑える取り組みをしています。 国が森林環境税の創設を打ち出すなど森林の保全や活用は全国的な課題だけに、地域を挙げて林業の経営基盤の強化につなげる考えですね。 石川県津幡町の山林の一角では

茨城県 農地集約2地区を選定 100ヘクタール規模の経営体育成

茨城県 農地集約2地区を選定 100ヘクタール規模の経営体育成 茨城県は2018年度から新たに取り組む大規模水稲経営体の育成で、県内2地区を対象に選定しています。 補助金などを通じて農地の集積や集約を進め、100ヘクタール規模の経営体を育成するそうです。 高齢化や後継者不足による担い手の減少などの課題を克服し、農業の収益力を高めていきたい考えです。 稲敷市の東地区、潮来市の潮来地区を選びました。 現在30~40ヘクタールの農地を集約し、東地区は20年度中、潮来地区は21年度中をメドに100ヘクタール規模に拡大させる計画です。 県は農地交換に応じる耕作者に10アールあたり2万円を補助しました。

人手不足克服へ 「建機クラウド」 現場を遠隔管理

人手不足克服へ 「建機クラウド」 現場を遠隔管理 建設機械大手のコマツや日立建機が建機のIT(情報技術)化を一段と進める。 ショベルカーなどの稼働データをクラウドで一元管理し、現場責任者らと情報を共有。 建機の半自動制御やスマートフォン(スマホ)を使った現場管理などを可能にする。 2020年の東京五輪を控え建設現場の人手不足が深刻になっており、工事の効率化や作業品質の向上につなげる。  コマツは01年以降、遠隔管理システム「コムトラックス」の建機への標準装備を始めた。 00年度に約1兆1千億円だった売上高を17年度に2兆5千億円に引き上げるけん引役となった。 今回、クラウドを活用し建機の

「スマート農業」青森で挑む、県内3社、IT企業と実験、作業記録の音声入力など

「スマート農業」青森で挑む、県内3社、IT企業と実験、作業記録の音声入力など 青森県の農業関連3社が2018年春、人工知能(AI)やあらゆるモノがネットにつながる「IoT」などを駆使して経営を高度化する「スマート農業」の実証実験を始めました。 青森は東北で一番の農業県だが、高齢化や人口減少による担い手不足は深刻ですね。 最先端のIT(情報技術)を導入し効率的で付加価値の高い農業経営をめざしています。   実証実験は佐賀大学発のベンチャー企業で東証1部に上場するIT企業のオプティムが主導したそうです。

ソフトバンク ドローンで遭難者捜し 無線中継活用 大樹町で実験

ソフトバンク ドローンで遭難者捜し 無線中継活用 大樹町で実験 ソフトバンクは、ドローンを使った無線中継システムを山岳地帯の遭難者救助に活用する実証実験を、北海道大樹町で始めた。ドローンは半径10キロメートルの範囲で、遭難者の携帯電話の全地球測位システム(GPS)機能から位置を特定。ソフトバンク以外の通信事業者の端末でも捜索できるように改良した。  ドローンには無線中継局を搭載して、携帯電話の電波の届く範囲を広げた。雪に埋まった遭難者を想定して、大樹町の多目的航空公園に設置した雪山に端末を埋め込んで実験した。山岳遭難では救助隊が山を捜し回ることが多いが、ドローンで場所を絞り込めれば遭難者を探す時間が大幅に短縮される。

ドローンで警備 イノベーション

ドローンで警備 イノベーション KDDIやセコムなどが、複数のドローン(小型無人機)を同時に飛ばして広いエリアを警備する技術の開発を進めています。 ドローン同士の衝突などを避けるための遠隔管理に携帯電話回線を活用し、特別な無線インフラを整備せずに様々な場所での飛行を可能にすることを目標としています。 東京五輪もにらんだドローン警備の実現に向け、携帯電話会社が大きな役割を担おうとしているようです。  「あなたの行動はすべて画像に記録されています。すぐに犯行を止めなさい」 相模原市の遊園地「さがみ湖リゾート プレジャーフォレスト」の園内で、不審者を発見したドローンからの警告音が鳴り響くテストを行いました。